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各種データ

■変位量の許容値


1.1 JR(在来線、新幹線)在来線軌道整備心得
付表1 (単位:mm)
線区の区分
1級線 2級線 3級線 4級線
狂いの種別
軌  間 ○直線及び半径600mをこえる区間 20(14)
○半径200m以上600mまで 25(19)
○半径200m未満 20(14)
高  低 23 25 27 30
(mm/10m) (15) (17) (19) (22)
通  り 23 25 27 30
(mm/10m) (15) (17) (19) (22)
平面性 23(18)
(カントのてい減量を含む)
(mm/5m)
(備考)
1) 数値は、高速軌道検測車による動的値を示す。
ただし、かっこ内の数値は、静的値を示す。
2) 平面性は、5m当たりの水準変化量を示す。
3) 曲線部におけるスラック、カント及び正矢量(縦曲線を含む)は含まない
4) 測線は、4級線に準ずる。
「軌道」とは、レール面から16mm以内の距離におけるレール頭部間の最短距離をいう。
「水準」とは、軌間1067mmにおける左右レールの高さの差をいう。
「高低」とは、レール頂面の長さ方向のおうとつをいう
「通り」とは、レール側面の長さ方向のおうとつをいう
「線区の区分」は輸送量および重要度に応じて分けたもの
在来線軌道整備基準(規定)
付表2 乗心地基準値および仕上り基準値 (単位:mm)
乗心地整備基準値 仕上り基準値
線級別 1級線 2級線 3級線 4級線 各線別とも共通
狂いの種別 一般
区間
コンク
リート
道床区間
軌間 +10(+6)
-5(-4)
(+1)
(-3)
(0)
(-3)
水準 11
(7)
12
(8)
13
(9)
16
(11)
(4) (2)
高低
(mm/10m)
13
(7)
14
(8)
16
(9)
19
(11)
(4) (2)
通り
(mm/10m)
13
(7)
14
(8)
16
(9)
19
(11)
(4) (2)
平面性
(mm/5m)
(4)
(カントのてい
減量を含まない)
(備考)
1) 数値は、高速軌道検測車による動的値を示す。ただし、
かっこ内の数値は、静的値を示す。
2) 平面性は、5m当たりの水準変化量を示す。
3) 曲線部におけるスラック、カント及び正矢量(縦曲線を含む)は含まない
4) 測線は、4級線に準ずる。
出典)近接施工技術総覧/㈱産業技術サービスセンター
新幹線軌道整備心得
付表3
線 別 高速列車を運転する区間 副本線、回送線および着発収容線を除く区間 副本線、回送線および着発収容線 側線
軌間 mm 増6
減4
増6
減4
水準 mm 5 6 7 9
高低 mm/10m 7 8 9 10
通り mm/10m 4 5 6 7
平面性 mm/2.5m 5 6 7 8
新幹線軌道整備基準
付表4 仕上り基準値(動的)
軌間
(mm)
水準
(mm)
高低
(mm)
通り
(mm)
平面性
(mm)
列車速度
110km/hをこえる本線
±2 3 4 3
(4)
3
列車速度
110km/h未満の本線
±2 4 5 3
(4)
4
出典)近接施工技術総覧/㈱産業技術サービスセンター



1.2 公営交通(軌道整備心得、軌道保守基準等)
機 関 名 東京都,名古屋市交通局 帝都高速度交通営団 大阪市交通局 福岡市交通局
項    目 本線 側線 本線 側線 本線 側線 本線 側線
軌  間(mm) +7,-4 +7,-4 +7,-4 - +7,-4 +10,-4 +7,-4 +7,-4
水準
(mm)
直線 6 8 9 - 9 15 7 9
曲線 7 9 - - 9 15 7 9
高低(mm/10m) 7 9 9 - 9 15 7 9
通り
(mm/10m)
直線 5 7 9 - 9 15 7 9
曲線 7 9 - - 9 15 7 9
平面性(mm/2.5m) 14 14 14 - 20
(3m当たり)
18
(5m当たり)
18
(5m当たり)
1.3 私鉄(軌道整備心得、軌道保守基準等)
機 関 名 西武、京王、京成 小田急 京浜急行 東急
項    目 本線 側線 本線 側線 本線 側線 本線 側線
軌  間(mm) +7,-4 +7,-4 +7,-4 +7,-4 +7,-4 +7,-4 +7,-4 +7,-4
水準
(mm)
直線 7 10 7 10 6 13 6 10
曲線 8 11 8 11 7 15 7 11
高低(mm/10m) 8 11 8 11 7 11 7 11
通り
(mm/10m)
直線 6 9 6 9 5 9 5 9
曲線 8 11 6 11 7 11 7 11
平面性(mm/2.5m) - - 13 13 18
(5m当たり)
機 関 名 名鉄(1級線) 近鉄(1級線) 阪急(1級線) 阪神(1級線)
項    目 本線 側線 本線 側線 本線 側線 本線 側線
軌  間(mm) +7,-4 +7,-4 +7,-4 +7,-4 +6,-4 +6,-4 +7,-4 +7,-4
水準
(mm)
直線 7 7 7 10 7 11 9 12
曲線 7 7 - - 7 11 - -
高低(mm/10m) 7 7 7 11 7 11 7 11
通り
(mm/10m)
直線 7 7 7 11 7 11 7 11
曲線 7 7 - - 7 11 - -
平面性(mm/2.5m) - - - - 18 18 - -
機 関 名 西鉄
項    目 本線 側線 本線 側線 本線 側線 本線 側線
軌  間(mm) +7,-4 +7,-4
水準
(mm)
直線 6 10
曲線 7 10
高低(mm/10m) 7 10
通り
(mm/10m)
直線 5 10
曲線 7 11
平面性(mm/2.5m) - -
出典)近接施工技術総覧/㈱産業技術サービスセンター


1.4 モノレール (東京モノレール株式会社)
  軌道狂い検査
付表7 検査項目および検査要領(第2表)
検査値
検査項目 検査要領 限度値 標準値 検査
周期
備考 報告書
番号
高低測定 良否 9/1000
ラジアン
(折れ角)
0 1年 ①列車の走行性(折れ角)
②変状
a変状の推移
b変状対策の有無
c変状対策の資料
③限度値または列車動揺が大きく,
乗心地を害する場合の対策資料
報告
第2表
第3表
通り測定 良否 11/1000
ラジアン
0 1年 同上 報告
第4表
水準測定 良否 ±10/800
(mm)
0 ①短い区間で水準狂いおよびカン
ト狂いが限度値を超えても列車動
揺試験の結果支障なければ,調整
の省略ができる。
②検査周期は軌道桁の調整または
架替えを行った都度行う。
+:カント量過剰
-カント量不足




カント測定 適否 ±10/100
(mm)
設定カント値 報告
第5表
遊間測定 適否 M,M20~100
F,M15~100
F,F5~100
(mm)
40
(mm)
1年 鋼桁については軌道桁長により基準
値は別途定める。
M:可動支承
F:固定支承
報告
第6表
コロ位置測定 適否 7
(mm)
25
(mm)
1年 報告
第7表
段違い測定 良否 7
(mm)
0 軌道桁の調整,架替え及び伸縮縦目
板を交換した場合測定を行う。
報告
第8表
喰い違い測定 良否 14
(mm)
0 軌道桁の調整,架替えを行なった都
度行う。
報告
第8表
軌道桁幅測定 良否 800±10
(mm)
800
(mm)
同上 報告
第9表
軌道桁中心間隔 抵触の有無 3700+15
(mm)
3700
(mm)
軌道桁の調整架替えおよび変状箇所
のみ測定する。
報告
第10表





雑木の繁茂 側面3000mm以上
下方1000mm以上
側面4000mm以上
下方1000mm以上
6ヵ月 側面は桁中心からの離れ。
下方は桁下端部からの離れ。
その他
構築物
抵触の有無 側面1925mm以上
下方611mm以上
側面2500mm
下方2000mm
6ヵ月 側面は桁中心からの離れ。
下方は桁下端部からの離れ。
報告
第11表
1) 高低、通り、水準、カント、段違いおよび食い違いで限度値内であっても、列車の動揺が大きく、乗り心地を害する場合は、軌道桁の単体を測定し、操作誤差を考慮し据置調整を行う。
2) 調査測定のうち限度値を過して調整の必要な場合は、報告第19表により技術部長に報告する
3) 高低、通り、水準、カント、段違いおよび食い違いで限度値を超していても、列車速度が遅く、且つ運転に支障がなければ、調整を行わないことができる。
出典)近接施工技術総覧/㈱産業技術サービスセンター


2.1 JR(建造物設計標準解説、基礎構造物)
付表8 列車を支持する構造物のレールレベルでの許容不同変位量(常時、一時)
変位の
方向
列車速度
(km/h)
目違いδ
(mm)
折れ角θ(1/1000)
平行移動 折れ込み
L<30m 30m≦L L<30m 30m≦L
鉛直 70 2 9 9 9 9
110 7.5 9 9 9
160 5 6 6.5 7
210 4.5 4 5.5 4.5
260 3.5 3 4 3
水平 70 2 6 6 6 6
110 4 5.5 5 6
160 3 3 3.5 4
210 2.5 2 3 2.5
260 1.5 2 1.5 2.5 2
注1) バラスト軌道の場合は、目違いの検討を行わなくてよい(常時、一時の場合)
2) 用語の意味は、下図のとおりである。
3) Lは桁長またはラーメン高架橋のブロック長などを表す
出典)近接施工技術総覧/㈱産業技術サービスセンター


3.建築物
3.1 日本建築学会(建築基礎構造設計基準・同解説)
(1)圧密沈下に対する許容値
圧密粘土層上の建物の限界
構造種別 変形角θ
(×10-3rad)
基礎
形式
相対沈下量
SDmax(cm)
上限
総沈下量
Smax(cm)
上限
下限 上限
コンクリートプロック造 0.3
(1.0)
1.0
(2.0)
2 4
鉄筋コンクリート造
(ラーメン構造)
0.7
(1.0)
1.5
(2.0)
独立 3 15
布・べた 4 20
鉄筋コンクリート造
(壁式構造)
O.8 1.8 4 20
下限とは、有害なひび割れが発生するかしないかの境界の状態に対応している。
上限とは、有害なひび割れが発生する率が極めて高い状態に対応している。
許容相対沈下量(圧密沈下の場合) 単位:cm
構造種別 コンクリート
ブロック造
鉄筋コンクリート造
基礎形式 連続(布)基礎 独立基礎 連続(布)基礎 べた基礎
標準値 1.0 1.5 3.0 2.0~(3.0)
最大値 2.0 3.0 4.0 4.O~(6.0)
( )内は大きい梁せい或いは2重スラブ等で十分剛性が大きい場合。
許容最大沈下量(圧密沈下の場合) 単位:cm
構造種別 コンクリート
ブロック造
鉄筋コンクリート造
基礎形式 連続(布)基礎 独立基礎 連続(布)基礎 べた基礎
標準値 2 5 10 10~(15)
最大値 4 10 20 20~(30)
( )内は大きい梁せい或いは2重スラブ等で十分剛性が大きい場合。
出典)近接施工技術総覧/㈱産業技術サービスセンター


3.建築物
3.1 日本建築学会(建築基礎構造設計基準・同解説)
(2)即時沈下に対する許容値
支持地盤 構造種別 基礎形式 変形角θ
(×10-3rad)
相対沈下量
SDmax(cm)
上限
下限 上限 下限 上限
風化花崗岩
(まさ土)
鉄筋コンクリート造
(ラーメン構造)
独立 0.6 1.4 1.5
以下
2
鉄筋コンクリート造
(壁式構造)
O.7 1.7 1.5 2
以上
砂丘岩 コンクリートブロック造 0.3 1.0 O.8
鉄筋コンクリート造
(ラーメン,壁式構造)
独立,布
べた
0.5 1.0 O.8 1.5
洪積粘土 鉄筋コンクリート造
(ラーメン構造)
独立 0.5 1.0 0.7 1.6
洪積礫層
風化花崗岩
鉄骨鉄筋
コンクリート造
支持杭
地盤沈下量
5cm/年以下
0.7 1.5 1.0 2.0
鉄筋コンクリート造
(ラーメン構造)
支持杭
地盤沈下量
15㎝/年以上
O.4 1.0 0.7 1.5
下限とは、有害なひび割れが発生するかしないかの境界の状態に対応している。
上限とは、有害なひび割れが発生する率が極めて高い状態に対応している。
許容総沈下量(即時沈下の場合) 単位:cm
構造種別 コンクリート
ブロック造
鉄筋コンクリート造
基礎形式 連続(布)基礎 独立基礎 連続(布)基礎 べた基礎
標準値 1.5 2.0 2.5 3.0~(4.0)
最大値 2.0 3.0 4.0 6.0~(8.0)
( )内は大きい梁せい或いは2重スラブ等で十分剛性が大きい場合。
出典)近接施工技術総覧/㈱産業技術サービスセンター


5.近接工事による各管理者の許容量、管理者の実績
既設構造物 許容量 管理値
用途 企業者 形式
鉄道 国鉄 新幹線高架橋 相対鉛直変位5mm ±3~5mm
新幹線高架橋 水平変位3mm
軌道 鉛直変位3mm
高架橋 柱沈下量3mm 2.4mm
高架橋 柱相対沈下2.3mm
高架橋橋台 水平変位5mm
架道橋橋台・橋脚 沈下10mm
傾斜3分20秒
橋台・橋脚 鉛直変位 鉛直変位±20mm
傾斜1度
軌道 沈下・隆起±10mm
沈下・隆起±20mm/日
鉛直9mm/day,5mm/h
水平7mm/day,4mm/h
トンネル 沈下10mm
架道橋
(くい基礎)
営団地下鉄 ずい道 鉛直変位±5mm
大阪市 地下鉄 沈下9mm 沈下8mm
交通局 地中構造物 傾斜80秒
名古屋市 地下鉄 沈下5mm
交通局 地中構造物 傾斜180秒
道路 建設省 陸橋 水平変位10mm
(くい基礎) 鉛直変位30mm
橋脚 沈下13mm
(くい基礎)
陸橋 不等沈下8.7mm
(くい基礎)
アーチ橋橋台 鉛直変位±50mm
水平変位±37mm
橋脚 傾斜±160秒 ±120秒
(くい基礎) 沈下±17mm ±15mm
変位±25mm ±20mm
建築物 鉄骨鉄筋コンクリート5F 沈下5mm
RCベタ基礎地上 沈下5mm
9F地下3F
RC直接基礎 フーチング部材角1/300~1/500
ビルRC3F・4F 傾斜±160秒 ±120秒
貨物ビルRC8F 標準値15mm
最大値30mm
家屋 絶対沈下量2~3㎝
変形角(1~2)×10-3rad
相対沈下量2.25cm
その他 東電 放水路トンネル 鉛直変位+20~-40mm
東京ガス ガス管 沈下20mm 沈下4mm
・過去10年間(1972~1982年)の文献(専門誌、機関誌)を対象に調査
出典)地中送電線土木工事における構造物近接部設計・施工指針/(社)日本トンネル技術協会


6.近接施工における許容値、管理値の実績(1984~95年度の文献より)
資料表6-1 近接施工における許容値、管理値の実績(鉄道施設1)
既設構造物 文献
用途 構造物 項目 許容値 管理値 番号
軌道 水平変位 ±7.0mm a-3
鉄道施設 鉛直変位 ±7.0mm
軌道面 水平変位 ±3mm b-2
鉛直変位 ±3mm
軌道 沈下 5mm b-10
地中構造物 内空変位 1次 2mm d-6
2次 2~3mm
3次 3~6mm
天端沈下 1次 2mm
2次 2~3mm
3次 3~6mm
側壁沈下 1次 2mm
2次 2~3mm
3次 3~6mm
側壁傾斜 1次 5mm
2次 5~24mm
3次 24~48mm
亀裂変位 1次 2mm
2次 2~3mm
3次 3~6mm
発破振動 1次 3mm
2次 3~5mm
3次 5mm
地中構造物 内空変位 1.8mm d-12
天端沈下 1.0mm
軌道 沈下量(静的状態) ±7mm b-22
沈下量(動的状態) 土13mm
地中構造物 鋼製支保工応力測定 1200kgf/cm2 d-7
側面変位 2mm
R.B.軸力 1600kgf/cm2
地中変位(ピラー部) 3mm
軌道 (1)凍上、沈下変位 8mm 8mm f-14
(2)カント計 8mm 8mm
擁壁 (1)凍上、沈下変位 8mm 8mm
(2)傾斜 8mm 8mm
高架橋(杭基礎) 軌道沈下 1次 2.0mm a-1
2次 3.5mm
3次 5.0mm
4次 7.0mm
軌道 沈下 13mm a-31
高架橋支柱 沈下 3mm ±3mm a-35
傾斜 5分 ±5分
相対変位 ±4.2~48.8mm
地中構造物 振動速度 3.0kine d-27
軌道 (1)軌間 列車載荷時 10mm f-1
5.5mm -5㎜
(2)水準 11mm
(7mm)
(3)高低 13mm
(7mm)
(4)通り 13mm
(7mm)
高架橋(杭基礎) 相対沈下 12mm a-20
傾斜 3'25"
高架橋 鉛直変位 2.5mm b-7a
傾斜 3'
その他 地表面沈下 8mm d-30.
高架橋 沈下量 17.7mm b-19
盛り土部 沈下量 17.7mm
軌道 鉛直変位 4mm c-5
軌道 鉛直変位 ±3mm c-8
水平変位 ±3mm
地中構造物 発破振動速度 3kine d-11
地中構造物 覆工応力測定 圧縮55.0kgf/cm2 d-16
引張5.0kgf/cm2
発破振動測定 5kine
出典)地中構造物の建設に伴う近接施工指針/(社)日本トンネル技術協会 H11.2


資料表6-2  近接施工における許容値、管理値の実績(鉄道施設2)
既設構造物 文献
番号
用途 構造物 項目 許容値 管理値
a-27
鉄道施設 シールドトンネル 二次覆工 1次
一表面ひずみ 二次覆工のひびわ
れ強度を20kgf/cm2
と仮定し、その75% 
2次
二次覆工のひびわ
れ強度を20kgf/cm2
と仮定し、その100%.
地下鉄構造物 応力σc 70kgr/cm2 b-15
応力σs 1,600kgf/cm2
応力τ 8.5kgf/cm2
鉛直変位 ±5mm
地下鉄躯体 相対沈下 1次;±3㎜ b-31
限界;±5mm
シールドトンネル 内空変位 0~3 通常施工 b-33
3~5検討協議
5~工事中断
地下鉄 相対沈下 14mm a-11
駅構造物 応力σc 90kgf/cm2 b-14
応力σs 2,300kgf/cm2
応力τ 8.0kgf/cm2
駅舎連絡線 相対鉛直変位 ±5mm ±3mm e-8
シールドトンネル (1)内空変位 12.9mm f-7
(2)セグメント応力 1900kgf/cm2
(4)縦断変位 9.1mm
ボックスカルバー (1)鉛直変位 ±9mm f-8
地下鉄 鉛直変位 1.5mm a-14
セグメント 継ぎ手ボルト軸力 3,600kgf/cm2 b-7b
内空変位 ±5mm
応力(ダクタイル) -1900kgf/㎝2
セグメント 1600kgf/㎝2 b-37
地下鉄 柱間相対変位 ±3mm a-22
地下鉄構遣物 鉛直変位 ±6mm b-16
水平変位 ±4mm
シールドトンネル (1)水平変位 ±4mm f-18
山留め壁 (1)水平変位 30mm
頭部17mm
(2)応力 300kgf/cm2
橋脚(杭基礎) (1)基礎変位 10mm 10mm f-3
軌道 鉛直変位 ±3mm a-10
鉄塔 傾斜 ±180秒
軌道 沈下 7mm a-21
ボックストンネル 鉛直変位 軌道+7mm a-30
水平変位 -4mm
水準7mm
高低8mm
通り6mm
軌道 沈下の差 ±20mm a-34
道路 沈下 一20mm
百貨店(近接建物) 沈下 一15mm
橋脚 沈下 一次3.0mm
二次6.0mm
b-9
一次3.0mm
移動 二次5.0㎜
一次3.0分
傾斜 二次6.0分
高架橋 鉛直変位 相対値±1mm b-11b
傾斜 ±0.7分
躯体 鉛直変位 1次;3.0㎜
2次:5.0mm
b-36
出典)地中構造物の建設に伴う近接施工指針/(社)日本トンネル技術協会 H11.2


資料表6-3  近接施工における許容値、管理値の実績(道路施設)
既設構造物 文献
番号
用途 構造物 項目 許容値 管理値
杭基礎 (1)変形 10mm f7
道路施設 (2)鉄筋応力 250kgf/cm2
既設トンネル直上
地中構造物 沈下 30mm d-15
路面沈下 40mm d-22
路面沈下勾配 0.40%
路面沈下 40mm d-29
切土構造 路面沈下勾配(%) 0.4
ボックストンネル 沈下 -5.0mm a-33
水平移動 3.0mm
傾斜 3分
高架橋 橋脚鉛直変位 ±5.0mm c-7
橋脚傾斜 ±5.0分
高架橋(杭基礎) ピア傾斜 1次3分 a-2
2次6分
ピア沈下 1次3mm
2次6mm
直接基礎 沈下量 5mm d-21
発破振動値 2cm/sec
上部1(桁)の応力
検討による橋脚の
許容沈下 (15.6mm)
橋脚 沈下 一次3.0mm
二次6.0mm
b-9
(対面2車線道路) 地表面沈下一般
部(道路) <-40mm d-5
地表面沈下家屋 く-20㎜
沈下傾斜
一般部(道路) <2/1000
〃家屋等 <1/1000
橋台 沈下 -8mm b-26
隆起 +10mm
直接基礎 地表面沈下 1次;54mm d-9
2次;68mm
3次;82mm
地中構造物 発破振動 5kine d-17
覆工壁面ひずみ 圧縮70.0kgf/cm2
覆工内応力 引張7.0kgf/cm2
橋脚(杭基礎) (1)水平変位 7mm f-6
(2)鉛直変位 5mm
資料表6-4 近接施工における許容値、管理値の実績(上下水、共同溝施設)
既設構造物 文献
番号
用途 構造物 項目 許容値 管理値
下水道 シールドトンネル 鉛直変位 1次10mm
2次15mm
a-23
下水管 沈下・隆起 ±10mm b-42
貯留幹線 沈下 30mm 30mm a-5
シールド管渠 鉛直変位 ±12mm b-5
地中構造物 天端沈下
内空変位
3mm
5mm
d-3
上水道 水道管
φ1300
鉛直変位沈下 20mm 10mm e-8
電力、下水
共同溝
共同溝
(シールドトンネル)
内空変位 1次:6mm
2次:11mm
f-2
出典)地中構造物の建設に伴う近接施工指針/(社)日本トンネル技術協会 H11.2


資料表6-5  近接施工における許容値、管理値の実績(電力、通信、ガス施設)
既設構造物 文献
番号
用途 構造物 項目 許容値 管理値
電力施設 洞道 鉛直変位
水平変位
内空変位
σC=
  17kgf/cm2
σS=
  1529kgf/cm2
σC=
  150kgf/cm2
σS=
  1200kgf/cm2
σC=
  98kgr/cm2
σS=
  2010kgf/cm2
a-8
変電所(洞道) 鉛直変位 10mm a-10
鉄塔 基礎杭頭水平変位
脚間相対変位
10㎜以下
6.64㎜以下
b-38
直接基礎 沈下勾配
地表面沈下
5/1万(rad)
30mm
d-2
振動 78db f-15
通信施設 シールドトンネル 鉛直変位
内空変位
±4㎜ b-11a
ガス施設 ガス管 ガス管直上沈下 ±10mm b-6
ガス管中圧管
φ600
鉛直変位沈下 10mm e-8
資料表6-6  近接施工における許容値、管理値の実績(建築物)
既設構造物 文献
番号
用途 構造物 項目 許容値 管理値
建築物 建築物 鉛直変位 ±3mm a-24
周辺地盤 鉛直変位 ±5mm
駅舎部 鉛直変位 5mm b-8
駅舎基礎杭 鉛直変位 3mm
建築物杭基礎 沈下 40mm a-16
傾斜 1/500
周辺地盤(家屋) 沈下 10mm 10mm a-18
家屋許容傾斜角 1×10-3rad
家屋許容変位角 8×10-4rad
建築物 鉛直変位 14.5mm a-36
水平変位 16.0mm
傾斜 0.8×10-3rad
基礎杭 鉄筋応力 2000kgf/cm2
ボックストンネル 鉛直変位 ±10mm ±5mm a-37
相対沈下 5mm 2mm
7.5mm 3mm
目開き変位 - ±3mm
目違い変位 - ±2mm
ジャッキ反力 ±30% ±15%
導坑ジャッキ反力 ±40% ±20%
地表面沈下 20mm d-13
杭基礎 地表面沈下 25mm d-18
直接基礎 建物沈下勾配 2/1000 d-20
ガス管沈下 30mm
直接基礎 表面沈下 20mm d-24
直接基礎 構造物沈下測定 10mm d-25
構造物傾斜測定 1/1000rad
地表面沈下 20mm
直接基礎 地表面絶対沈下量 19.5mm d-26
地表面変形角 0.5/1000rad
直接基礎 沈下勾配 2/1000 d-31
出典)地中構造物の建設に伴う近接施工指針/(社)日本トンネル技術協会 H11.2


資料表6-7  近接施工における許容値、管理値の実績(その他)
既設構造物 文献
番号
用途 構造物 項目 許容値 管理値
河川施設 中川左岸堤体 沈下 4.9mm b-30
荒川左岸堤体 沈下 3.5mm
荒川右岸堤体 沈下 4.3mm
航空施設 滑走路 最大縦断勾配 0.8%以下 b-25
最大横断勾配 1.5%以下
地下駐輪場 躯体 底盤変位 6mm b-41
底盤の不同変位 3mm
河川施設 橋の水平変位 1.4mm b-17
橋の鉛直変位 10mm
ダム取水施設 地中構造物 振動値 3.5kine(ダム堤体他) d-28
3.9kine
変位 2mm
漏水 120L/分(既設立坑)
850L/分(取水T)
工業用水送水管 工業用水 変位 10㎜ 10mm f-4
航空施設 エプロン舗装 鉛直変位 10mm b-12
護岸 護岸 水平変位 25mm 20mm f-13
家屋 家屋 傾斜 0.003 1次:0.002 f-12
2次:0.0025
3次:0.003
ゴルフ場 地表沈下 1次;17mm d-1
2次;30mm
3次;50mm
出典)地中構造物の建設に伴う近接施工指針/(社)日本トンネル技術協会 H11.2



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